歯科衛生士とは、ほとんどの人がお世話になったことがあるはずの歯医者さんで、治療の補助をする職業で国家資格です。普通の医師に対する看護師さん、と考えるとわかりやすいと思います。従来は女性のみの職業であしたが、現在では少数ながら男性の歯科衛生士も存在します。歯科衛生士の主な業務としては診療補助、予防措置、保健指導の3業務があります。診療補助とは歯科医師が治療を行う際の助手として働くことで、治療器具を歯科医師に手渡したり、治療中に出る唾液を吸い取ったりすることや、器具の消毒整理などを行います。歯科衛生士の資格が無くても(歯科助手などが)器具の消毒などを行うことは可能ですが、医療行為を行うには資格が必要となります。予防措置とは主に歯磨き指導やフッ素塗布などを行います。保健指導は歯と口腔内を健康に保つために食事や生活習慣の指導を行います。また、歯にこびり付いた歯石を除去する業務は歯科衛生士の専門業務と言ってもよいくらいです。但し、歯科衛生士の業務範囲は歯科医師と歯科助手との関係において極めて不明瞭な部分があり、歯科医院によっては無資格の歯科助手に歯科衛生士が行うべき業務を行わせたり、歯科衛生士に歯科医師の業務を行わせるなどの行為もあり、問題となっています。このあたりは産科医院において助産師にしか許されていない内心を看護師に行わせた事件と同様の構図があります。外見上患者からは歯科衛生士と歯科助手の違いが判らないことなどが原因となっているようです。

国家試験を受験して歯科衛生士資格を取得する

歯科衛生士になるには(資格を取得するには)厚生労働省と文部科学省に定められた授業時間と授業科目を全て満たした養成施設を卒業し、国家試験に合格する必要があります。歯科衛生士の養成施設は2年以上の学習期間が必要で受験資格は高校卒業等です(但し、平成17年度より3年以上となり、2年間で受験資格を得られるのは5年間の経過措置期間の平成22年3月までとなっています)。養成施設は4年制大学、短大、専門学校などがあり、数は少ないものの夜間コースもあります。入学試験は学校によってさまざまで、推薦、面接、学科試験など学校によって異なります。歯科衛生士養成施設によって学ぶことのできるカリキュラムや就職の際の求人募集が異なるので、将来を見据えて自分に最もあった養成施設を選択することが重要です。経済的な面から考えると、国公立の養成施設の学費は非常に安価であり、年間40万円以下でおさまる学校が多いのに対し、民間の養成施設は100万円前後からそれ以上となり負担が大きくなり、当然国公立の養成施設の競争率は高くなっています。カリキュラムの面から見ると歯科衛生士の養成教育には実習時間が多く、臨床実習をどこで行うのか(付属病院があるのか外部の歯科診療所に行くのか)など事前に施設を見学したり調べておくことが重要です。歯科衛生士の国家試験の合格率は最近では95パーセント前後と高くなっていて、養成施設で真剣に勉強していればまず問題なく合格することができるレベルの試験といえます。

歯科衛生士の就職・転職・再就職の情報

歯科衛生士の就職先は約9割は診療所、いわゆる個人経営の小規模の歯科医となっていますが、総合病院の歯科や市町村、保健所にも求人があるほか、市町村保健センター、老人介護施設や訪問介護施設などに就職するケースも増加しています。新卒の歯科衛生士の就職率は、他の資格と比較しても極めて高いのが特徴です。原因の一つとしては、資格取得者の大多数が女性の為、結婚出産による退職者が多く、それを新卒者によって補充しているのが現実のようです。しかしながら、歯科衛生士資格は一生有効なため、出産後も育児をしながら短時間勤務で復帰をしたり、幼稚園・保育園などの児童福祉施設や、老人福祉施設などに就職するケースも年々増えています。歯科医院では歯石の除去を定期的に行う患者も多く、痛みを少なく丁寧な歯石除去作業ができる熟練した歯科衛生士がいると、そういった患者がリピート顧客として収益が見込めることから、パートなどで積極的に求人を行う歯科医院も増えてきています。個人経営の小規模な歯科医院では一人の歯科衛生士が受け付け業務や診療報酬の計算までを行うことがあるので、歯科衛生士としての技量だけでなく、歯科医院におけるさまざまな知識を身につけていた方が転職や再就職の際に有利に働くこともあります。一方で、あくまで歯科衛生士としての技量を専業的に向上し、フリーランスで働く人も増えている。都市部においては歯科医院は増加傾向にあり、依然として歯科衛生士も不足状態となっています。